大地震発生時の自動車はどうするべきか？廃車の買取は？【廃車買取オートランド東京】

2024年1月1日の能登半島地震発生につきまして、亡くなられた方々のご冥福をお祈りし、ご遺族の皆様にお悔やみを申し上げます。

また、被災された皆様に心からお見舞い申し上げます。

皆様の安全と、被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。

オートランド東京がある東京都江戸川区でも、かなりの揺れを感じました。

私は自宅にいたのですが、もし自動車を運転中に遭遇したらどうするべきなのか、気になりました。

そして、自動車が被害にあったら？

保険はどうなのか？

またドライバーとして災害時の注意点など、今回は地震と自動車についてお届けいたします。

運転中に大地震に遭遇したら？

私は幸いにも、これまで自動車を運転中に大きな地震に遭遇したことがありません。

ですので、いざという時に知識がないと何をしていいのか分かりませんし、誤った行動を取ってしまうかもしれません。

焦らず行動できるように、あらかじめしっかりと確認しておくべきだと痛感しました。

運転中に大地震が発生したときにすべきこと

警視庁によると、大地震が発生した際には運転者は次のような措置を取るように呼びかけています。

・急ハンドル、急ブレーキを避け、ハザードランプを点灯させながら徐行し、安全な方法で道路の左側に停止させる。

・停車後はエンジンを止め、地震情報や交通情報を確認し、情報や周囲の状況に応じて行動する。

・運転を継続する場合は、道路の損壊状況、信号機の動作状況（停電により点灯していないこともある）や警察官の指示、道路上の障害物などに十分注意する。

・自動車を道路上に置いて避難するときは、道路の左側に寄せて駐車するか、道路外の場所へ停車させ、エンジンを止めて窓を締める。

・エンジンキーは挿しっぱなしするか、運転席などの車内の分かりやすい場所に置いておき、ドアはロックしない。

・避難する人の通行や、災害応急対策の妨げとなるような場所には駐車しない。

運転中以外の場合に大地震の発生

・基本的には、避難のために自動車を使用しない。

やむを得ず地震で自動車を使うとき

・津波から避難するために、やむを得ず車を使用するときは、道路の損壊、信号機の動作停止、道路上の障害物、他の避難者などに十分注意しながら運転する。

地震による自動車の損害例

地震による自動車への損害としては、落下物による破損が最も多いでしょう。

屋根の瓦、家屋倒壊、看板落下、電柱や信号機の倒壊、ビルや橋の倒壊に巻き込まれた事例もありました。

瓦礫によるパンクや、地面や道路の亀裂へハマり身動きが取れなくなったり、地盤沈下した穴へ落下も多く発生します。

また大地震になると、火災も多く発生しますので、車両に燃え移り車両が炎上することもあります。

さらに土砂崩れ、洪水、津波の発生で災害は多岐に渡り、土砂に飲み込まれたり完全に水没するなど被害は甚大となります。

避難時の自動車の冷暖房について

大きな災害時に、自動車はプライベート空間としても活躍します。

昨今の自動車は室内装備も充実しているので、居住空間として快適に過ごすことが可能でしょう。

ですが、狭い空間ですので、気温など季節の影響を受けます。

室内空調の面から見ると、ガソリン車（ディーゼル車）と電気自動車では双方にメリット、デメリットがあります。

ガソリン車は、当然ながらそもそもガソリンがないと動きません。

東日本大震災の際は深刻なガソリンに陥り、ガソリンスタンドに長蛇の列ができました。

ガソリン節約のため車内に練炭火鉢を持ち込んだ結果、一酸化中毒で事故が発生したこともあります。

ガソリン車は暖房に強く、冷房に弱いです。

というのも、ガソリン車はエンジンの排熱を利用して暖房を行うので、暖房の観点から見ると効率が良いです。

ただし、夏場は逆となり、冷房は効き辛くなります。

電気自動車はガソリンに頼らないため、電源さえあればいつでも充電可能な点が強みでしょう。

しかし、バッテリーは寒さに弱いため、気温が低いと充電速度の低下やバッテリー性能の低下があります。

ガソリン車のように熱源がないため、暖房にも弱いです。

電気自動車の冷房は外気温の影響を受けにくく、冷房効果は非常に高いです。

エコノミークラス症候群

災害の避難等で、自動車の中で長時間過ごすこともあるかと思います。

その際は、エコノミークラス症候群の危険性があるので注意が必要です。

エコノミークラス症候群とは
食事や水分を十分に取らない状態で、車などの狭い座席に長時間同じ姿勢で座っていると、血行不良が起こり血液が固まりやすくなります。
その結果、血の固まりの一部が血管の中を流れ、肺の血管に詰まって肺塞栓などを誘発する恐れがあります。

エコノミークラス症候群の予防策としては、軽い体操やストレッチを行い、水分を取り適度な運動を行うことが最も大切です。

地震による自動車の行政対応について

大規模地震等で自動車が被害にあった際は、その規模によって行政より様々な対応が行われます。

東日本大震災では様々な対応が取られました。

被害にあった自動車の自動車税免税、車検証上の所有者は自動車重量税の特例還付が受けられました。

販売業者や整備事業者が保管中に被災した自動車は、自動車重量税が全額還付。

被災した自動車を買い換えた場合、所有者は自動車取得税・自動車税・軽自動車税が非課税で、車検証上の使用者は自動車重量税が免税になりました。

さらに、状況に応じて自賠責保険及び任意保険の保険料の返還もありました。

ですので、地震等の災害時は、必ず行政対応の確認や、問い合わせを行ってください。

地震損害による自動車保険

地震による自動車の損害に関しては残念ながら、車両保険で保証されません。

地震以外にも、津波や噴火も保証対象外になります。

これらの災害は、一度で広範囲に莫大な損害を発生させる可能性があり、安定した保険制度の運用や、適切な保険料の設定が困難なためです。

ただし保険会社によっては、地震・噴火・津波で自動車が全損となった場合に、一時金を支払う特約の販売もあります。

気になる方は、ご自信の保険の内容や特約を確認するといいでしょう。

なお、これらの特約は、自動車を修理する目的の車両保険とは異なり、一時金の給付によって生活における移動手段を確保するという性質になります。

ですので、支払いの金額や支払のための流れも通常とは異なります。

なお、昨今の災害への高い意識から、自動車保険でも地震への備えは非常にニーズが高まっています。

被害の規模から地震に対しての車両保険適用は難しいですが、今後は地震にも対応した自動車保険の登場は十分に考えられるでしょう。

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まとめ

今回は地震に関してお届けしました。

地震大国と呼ばれる日本ですので、いつどこで地震に遭遇するのか分かりません。

そういった時のためにも、災害時における知識は必要です。

現在の生活に自動車は欠かせませんし、災害時に役立つことは多々ありますので、正しい知識を持つことが大切でしょう。

そして、もしお車の買い替えや売却をお考えでしたら、ぜひオートランド東京にご連絡ください。

オートランド東京は、お客様に寄り添った買い取りサービスを行っております。

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